ZEBとは？持続可能な建築のメリットや注意点を解説

近年、光熱費の高騰や環境問題が叫ばれている中、省エネ性能に優れた建築物が重要視されています。その中でも、特に注目を集めているのがZEBです。

ZEBは、高度な省エネルギー技術と再生可能エネルギーの導入により、建築物で年間に消費するエネルギー収支を実質ゼロにすることを目的としています。

本記事では、ZEBの重要性やメリット、実現に向けたステップや注意点を詳しく解説します。環境への配慮と経済的効率性を両立させる建築に興味がある方はぜひ最後まで読み進めてください。

ZEBとは

ZEBは、「Net Zero Energy Building」の略称です。

省エネ性能を高め、再生可能エネルギーによって創エネを行うことで、建築物の年間エネルギー収支を実質ゼロにすることを目指しています。省エネ技術としては、断熱材、サッシ、空調、照明などのエネルギー効率化が重要です。一方、創エネ技術には太陽光発電やバイオマス発電などの活用があります。

ZEBのエネルギー収支を考える際、一次エネルギー消費量という概念が用いられます。一次エネルギーとは、自然から直接得られるエネルギーのことです。例えば、石油や天然ガス、太陽光がそれにあたります。つまり、使用する電気やガスの使用量を考慮するのではなく、その電気やガスが生成されるときにどれだけのエネルギーが消費されたかまで考えます。そのため、ZEBを意識した建築物は、本質的な意味合いで環境に配慮し、持続可能な建築の未来に貢献していると言えます。

ZEBの定義

ZEBには以下の4種類があります。

ZEB
Nearly ZEB
ZEB Ready
ZEB Oriented

それぞれに異なる条件があり、建築の規模やコンセプトによって最適な形態が異なります。

ZEB

ZEBは基準一次エネルギー消費量を実質ゼロにすることを目指す建築物です。これを達成するためには、省エネルギー技術と太陽光発電設備などの再生可能エネルギーの導入が必要です。基準一次エネルギー消費量の削減率を、再生可能エネルギーを活用しながら100％以上にする必要があるため、太陽光発電やバイオマス発電によって十分な量のエネルギーを生み出すことができる建築物に適しています。

※定量的な定義として、以下をすべて満たした建築物

基準一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含まず）50％以上。
基準一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含む）100％以上。

Nearly ZEB

Nearly ZEBは、ZEBに限りなく近い性能を持つ建築物です。基準一次エネルギー消費量の削減率が再生可能エネルギーを含んで75％以上である必要があります。再生可能エネルギー設備が十分に確保できず、ZEBの条件を満たせない場合に目指すべき形態です。

※定量的な定義として、以下をすべて満たした建築物

基準一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含まず）50％以上
基準一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含む）75％以上100%未満

ZEB Ready

ZEB Readyは、将来的に再生可能エネルギー設備を追加できるように設計された建築物です。基準一次エネルギー消費量の削減率が50％以上であることが求められますが、再生可能エネルギーを導入する必要はありません。再生可能エネルギー設備が設置できない場合、または将来的に設置する予定の場合におすすめです。

※定量的な定義として、以下を満たした建築物

基準一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含まず）50％以上。

ZEB Oriented

ZEB Orientedは、ZEBに向けた取り組み意識や方向性を持つ建築物です。特に大規模な建築物や未評価技術を導入する場合に適用されます。基準一次エネルギー消費量の削減率が再生可能エネルギーを含まずに、建物用途に応じて30〜40％以上であることが条件です。再生可能エネルギーの導入は必須ではありません。

※定量的な定義として、以下を満たした建築物

基準一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含まず）40％以上(事務所や学校等の場合)
基準一次エネルギー消費量削減率（再生可能エネルギーを含まず）30％以上(ホテルや病院等の場合)
建築物の延べ面積が10,000㎡以上
未評価技術(現時点でWEBPROにおいて評価されていない)技術の導入

ZEBを実現することのメリット

ZEBを実現することで以下のようなメリットがもたらされます。

光熱費の削減
身体への負担軽減
快適性の向上
不動産の価値向上
環境への配慮
事業の継続性

これらは、建築オーナーにとっても社会にとっても有益な内容です。

それぞれ詳しく解説します。

光熱費の削減

ZEBを実現することで光熱費が削減できます。高効率の断熱材や省エネ設備の利用により、エネルギー消費を抑えられ、電気や暖房の費用を大幅に減らせるからです。加えて、太陽光発電などの再生可能エネルギーを取り入れているため、更にエネルギーの消費を抑えられます。特に商業ビルなどは、空調や照明の運転にかなりの光熱費がかかります。光熱費の削減は、建築オーナーやテナントオーナーにとって大きなメリットです。維持費が抑えられるZEBは、経済的かつ環境に優しい建築の代表例といえます。

身体への負担軽減

ZEBを実現すると、その建築物を利用する人の身体への負担が軽減されます。なぜなら、ZEBを実現した建築物は冷暖房が効果的に作用し、室内温度が一定に保たれるためです。高い断熱性能を備えたサッシや断熱材を使用すると、建築物は外気温の影響を受けにくくなります。窓際が寒い、空調の効きが悪いといった室内環境の不満が少なくなります。ZEBを実現した建築物は快適で健康的な空間を提供し、健康リスクを低減します。

快適性の向上

さらに、室内が快適というメリットもあります。室内の温度が安定すると、身体の負担が減るだけでなく、心理的なストレスも軽減されるからです。外気温の影響を受ける空間の不快感はとても大きく、窓際の冷気、暑い日射は集中力を妨げます。

断熱性能や遮熱性能の高いZEBであれば、室内が一定の温度に保たれ、快適な室内環境になります。

不動産の価値向上

ZEBの導入は不動産の価値向上にも寄与します。ZEBを実現した建築物が長期的な運用コストの削減や、快適で健康的な居住環境を提供するためです。それらは、建築オーナーはもちろん、投資家にとっても魅力的な要素になるため、市場での価値が高くなる傾向にあります。

省エネルギーと環境配慮の両方を実現するZEBは、不動産市場において価値の高いものとなっています。

環境配慮

ZEBを語るうえで、環境への配慮も欠かせない要素です。ZEBを実現すると、エネルギー効率が最大化し、一次エネルギー消費量が削減されるため、環境への影響が大きく軽減します。例えば、太陽光発電などの再生可能エネルギーを利用することで化石燃料の使用を減らし、温室効果ガス排出の削減につながります。ZEBは環境保護の観点からも重要であり、持続可能な社会への貢献が期待されています。

事業の継続性

ZEBの導入は、事業の継続性にも期待できます。エネルギー効率が高いことで、建築物の長期的な運用コストを下げられるからです。消費するエネルギーが少ない建築物は、経済的な変動やエネルギー価格の上昇に対しても強い耐性を持ちます。さらに、ZEBは最先端のエコ技術を採用しているため、将来の環境基準への適応能力が高く、法規制の変更にも柔軟に対応できることが予想されます。社会の変化に強い建築物をつくることで、事業の継続性を確保できるといえます。

ZEB化の注意点

一方で、ZEB化にはいくつかの注意点もあります。

設備費用がかかる
メンテナンス費用がかかる
建築費用が上がる

長期的なメリットを享受するために、これらの内容を把握しておきましょう。

設備費用がかかる

ZEBの導入には設備費用がかかる可能性が高いです。高効率の断熱材、先進的なエネルギー管理システム、そして太陽光発電のような再生可能エネルギー源の導入が必要だからです。これらの設備は通常の建築物に比べて初期投資が高くなります。しかし、長期的にはこれらの投資が光熱費の削減や、環境への配慮といった形で回収されるため、初期投資の高さは将来的な利益とバランスが取れます。設備投資は短期的な負担ではあるものの、長期的な視点から見れば有益であることも理解しておく必要があります。

メンテナンス費用がかかる

高効率の設備を導入するため、メンテナンス費用も考慮する必要があります。ZEBは高度なエネルギー効率と環境配慮を実現するため、先進的な技術や複雑な設備機器を採用しています。これらのシステムは、定期的なメンテナンスや修理が必要なため、通常の建築物に比べてメンテナンス費用が高くなる傾向があります。しかし、どのような建築物でもメンテナンスは必要です。長期的な目線で見るからこそ、エネルギー効率に目を向けて運用コストを削減する必要があります。したがって、ZEBのメンテナンス費用は、初期投資と同様に、長期的な運用効率とコスト削減を考慮して評価すべき要素です。

建築費用が上がる

ZEBを実現するために建築費用が増加することがあります。高効率の断熱材や高断熱のサッシなど、特別な資材と技術が必要になるからです。そんなときに有効なのが、補助金制度の利用です。ZEBには様々な補助金制度があり、条件に合わせて支援を受けられることがあります。補助金を利用することで、省エネ性能が高い建築物の建築費用を抑え、将来的な運用コストも削減できます。建築費用の上昇は短期的な課題ではあるものの、長期的な視野でその価値を見極めることが重要です。

ZEBの補助金

ZEBに関連する補助金は、次の4つに分けられます。

※令和5年度予算

レジリエンス強化型ZEB実証事業
ZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業
民間建築物等における省CO2改修支援事業
テナントビルの省CO2改修支援事業

それぞれの特徴をまとめます。

レジリエンス強化型ZEB実証事業

目的：公共性の高い業務用施設のZEB化を支援し、災害時の安全確保や感染症対策を強化。
対象：庁舎、公民館、学校、自然公園の業務用施設など。
対象者：地方公共団体や一定規模の民間団体。
補助対象設備：空調、換気、給湯のシステム、BEMS装置など。
補助額：建築の種類やZEBのレベルに応じて変動、最大5億円。

ZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業

目的：地方公共団体が所有する施設や民間の業務用ビルに省エネやCO2削減設備の導入を支援。
対象者：特定の地方公共団体や民間団体。
補助対象設備：空調、換気、給湯システム、BEMS装置など。
補助額：新築と既築で異なるが、最大で5億円。

民間建築物等における省CO2改修支援事業

目的：既存の民間建築物の省エネルギー化とCO2排出量削減。
対象者：民間建築物。
補助対象設備：エネルギー効率の高い空調、換気、給湯、BEMS装置など。
補助額：補助対象経費の1/3、上限は5,000万円。

テナントビルの省CO2改修支援事業

目的：ビルオーナーとテナントが協力して環境に配慮した施設改修を進める。
対象者：テナントビルを所有する法人、地方公共団体等。
補助対象設備：エネルギー消費効率化や環境負荷低減に寄与する設備。
補助額：補助対象経費の1/3、上限は4,000万円。